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カツラの葉っぱ 大好き!

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シェアリングエコノミー

<シェアリングエコノミー>
22日のNHKオイコノミアのテーマはシェアリングエコノミーであったが、興味深い内容であった。

で、早速ネットをめぐると、次の記事がヒットしました。

2016/01/06 2016年はシェアリングエコノミー元年に Airbnb、Uberに続くサービスも登場より
 個人が持つ住宅や自動車などの資産を貸し借りできる「シェアリングエコノミー」と呼ばれるサービスが、欧米を中心に広がりを見せている。米国では、いわゆる「民泊」を仲介する「Airbnb(エアビーアンドビー)」が2008年に設立され、2009年には配車サービスの「Uber(ウーバー)」がサービスの提供を始めている。2016年は日本でもシェアリングエコノミーがさらに進展する年になりそうだ。

 Airbnbは、日本を含む約190カ国でサービスを提供しており、空き部屋の登録件数は100万件を超えるという。2015年4月8日に開催された「新経済サミット2015」では、AirbnbのCTO兼共同創設者であるネイサン・ブレチャージク氏が、「当社のサービスは始まったばかりで、事業規模は現在の100倍になってもまだ小さいと考えている」と述べている。

 日本でシェアリングエコノミーが根付く可能性はあるのか。同サミットに登壇した、自民党IT戦略特命委員会事務局長のふくだ峰之衆議院議員は、日本でも同サービスが育つ余地はあると断言。その前提として、国や企業にすべての責任を求めるかのような「日本の独特な雰囲気や考え方」を改革する必要性を挙げた。

 日本政府でも、シェアリングエコノミーを受け入れるための規制緩和やルール整備を進めようとしている。2015年10月20日に首相官邸で開いた「国家戦略特別区域諮問会議」では、規制改革事項として民泊など14の事業を新たに認定した。まず初めに東京国際空港(羽田空港)を抱える東京都大田区で、2016年1月から民泊が解禁されることになった。これにより、旅館業法で義務付けられているフロントの設置や、寝室の面積基準などを満たさなくても、大田区が認定すれば正式に営業できるようになる。

「共有経済は世界の潮流、対話と実行で革新を」、米起業家が提言


フンフン なにか見覚えのある内容だと思ったが・・・・
シェアリングエコノミーの訳語:共有型経済が、最近読んだ『限界費用ゼロ社会』のメインテーマであったわけです。


【限界費用ゼロ社会】
ゼロ

ジェレミー・リフキン著、NHK出版、2015年刊

<「BOOK」データベース>より
 いま、経済パラダイムの大転換が進行しつつある。その原動力になっているのがIoT(モノのインターネット)だ。IoTはコミュニケーション、エネルギー、輸送の“インテリジェント・インフラ”を形成し、効率性や生産性を極限まで高める。それによりモノやサービスを1つ追加で生み出すコスト(限界費用)は限りなくゼロに近づき、将来モノやサービスは無料になり、企業の利益は消失して、資本主義は衰退を免れないという。

 代わりに台頭してくるのが、共有型経済だ。人々が協働でモノやサービスを生産し、共有し、管理する新しい社会が21世紀に実現する。世界的な文明評論家が、3Dプリンターや大規模オンライン講座MOOCなどの事例をもとにこの大変革のメカニズムを説き、確かな未来展望を描く。21世紀の経済と社会の潮流がわかる、大注目の書!

<読む前の大使寸評>
シェアとか再生が、今のところ大使のミニブームである。
・・・ということで、共有型経済を提唱しているこの本は興味深いのです。

<図書館予約:(1/28予約、6/17受取)>

rakuten限界費用ゼロ社会

 
ドイツのメルケル首相は、この本の著者ジェレミー・リフキンに教えを請うて、ドイツは経済的変革に舵を切っているそうだが・・・・
優柔不断なニッポンは腰が重いようです。

最近読んだ『シェアハウス』という本も紹介します。

【シェアハウス】
シェアハウス

阿部珠恵×茂原奈央美著、辰巳出版、2012年刊

<「BOOK」データベース>より
物件も住む人も急増しているシェアハウス。これは地縁・血縁意識の薄い都市部に特有の現象なのか。それともコミュニティの新しい形なのか。実際にシェア生活をしている著者2名が、さまざまな様式のシェア物件に住む人々に取材して考察した、日本のリアルが見えてくる、軽妙で知的なドキュメント。

<読む前の大使寸評>
最近、目に見えて貧乏になったニッポンの市民にとって、シェアハウスは切実でかつ現実的な選択肢ではないだろうか。

rakutenシェアハウス


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